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2014年4月 9日 (水)

HFTの影響で一方方向にぶれる市場

上がっても、下がっても1000を超える騰落銘柄数の状況が昨年より続いています。
この原因の主たるものは、ミリ秒単位で売買注文を出す「高速自動取引」いわゆる「High Frequency Trading=HFT」と呼ばれるヘッジファンドの取引の存在である

東証では1月~3月までの売買代金の約4割を占めているというこです。相場の流動性を高める効果はあるでしょうが、一方で予期せぬ株価の急変動を招く要因にもなっていると言えます。

企業業績などのファンダメンタルズはいっさい考慮せず、統計的情報に基づいて大量に連続的に売買を行い、値上がり益を積み上げていくのが特徴です。

「HFTは買いポジションが極端に膨らんだ場合はポジション解消に動くようプログラミングされているため、今度は瞬く間に売り手に転じてしまう」(日経新聞より)。売り注文が相場の下げ圧力を強め、、現物株に影響し、それを見て「個人投資家達」が狼狽し「一方方向」へと市場全体が引っ張られる構図となります。

この取引の特徴は「企業業績などのファンダメンタルズはいっさい考慮しない」ことですから、株価収益率(PER)が高くても、低くても関係なく取引されていることです。

現在東証では海外HFT会社が10数社が参入しているということですから、当然この取引の影響が出ていると言えます。
従って、ROEが良好な会社までもが極端な「売り」で株価を下げているケースが多く見られます。そして、この取引は現状ではさらに増加することが予想されています。

この動きに機敏に反応した取引を研究し、すすめることもひとつの行動ですが、株価は「経済の先見性」を表すものですから、企業の財政・経営状態が必ず株価に反映するとの観点にたった投資が必要ではないでしょうか。

「ブルーオーシャン」を掲げる企業などの検証も進めながら、この機会に「優良企業」の徹底研究をしておくことが、唯一の対策だと思います。

日経平均EPSはさらに上昇しています。目先の相場で「一喜一憂」はせず、中長期の視点で「株式投資」を考える絶好の機会です。

ちなみに・・・・新聞報道では、米証券取引委員会も規制導入の是非を検討しているとのことです。

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